日本人（／原文：日本の庶民）がスマトラ災害に九千百万ルピア（／９１００万ルピア）を寄付

日本の一般市民、スマトラ沖震災被災者に総額9100万ルピアの義捐金

インドネシアを知り、インドネシアを愛する日本の一般市民が、生活費の一部を割いて、アチェの地震・津波災害の被災者のために総額9100万ルピアの義捐金を寄せた。

この心温まる義捐金は、去る1月に日本インドネシア経済フォーラム（JIEF）のコーディネートにより募られたもので、先日、JIEFのコーディネーターであるリチャード・スシロが直接北スマトラ州メダンに出向き、在メダン日本総領事館の橋広治総領事の立ち会いのもと、メダン大司教管区のヨハネス・ブディ・ハルヤント司祭（OSC）に手渡された。

「これらの義捐金は、本当に、インドネシアを知りインドネシアを愛する日本の一般市民から寄せられたものです。なかには、質素な身なりをされた老婦人が、インドネシアに心から同情し、私がインドネシア人と知ってその場でお財布を取り出し5万円を差し出されたこともありました。」（リチャード談）

日本の一般市民から、日本在住のインドネシア人に対して、即座に心温まる対応や励ましの言葉が寄せられた。一方、経営者層、財産家や企業からは大部分は日本赤十字や経団連などの機関を通して義捐金が寄せられた。

このインドネシアの被災者に対する日本社会の絶大なる支援は、日本自体、各地で頻繁に地震が起こっていることにもよる。「毎日と言っていいほど地震があるので、マンションの10階に住んでいる私はまるで毎日ダンスしているみたいに、揺られているように感じますね。怖いですが、仕方がありません。大きな地震があると、10年前の神戸や去年の新潟のような大災害となるのです。」（リチャード談）

日本政府からも津波に見舞われた国々に対し5億ドルの援助を行うことが決定された。食糧や物資の形で40万ドル及び無償資金協力として150万ドルがインドネシアに対し提供された。さらに、世界銀行とアジア開発銀行を通しても日本から2億5000万ドルの援助が行われている。

「また、日本側としては、大多数のインドネシア人が望むのであればインドネシア国内の幾つかの場所に地震予知装置を設置することもできますが、この装置は非常に高価なものです。その資金を他の形で、例えば学校建物の建設などより大きく且つ即効的効果がある援助として提供した方がよいでしょう。インドネシアでは日本に比べ地震の頻度がかなり小さいことを考えれば、多額の費用を地震予知システムに使うよりは、例えば教科書、食糧、医療品など直接的にインドネシアの人々の福祉向上につながる用途に用いた方がより効果的だと思います。」（橋総領事談）

日本人社会から寄せられる援助はここで終わりではないと思われる。そこでJIEF側は今後もさらに寄付を募り、スマトラの子供達（特にアチェ及び北スマトラの被災者）のための学資援助に充てることを優先していく意向だ。「例えば、小学生のための奨学金などを考えています。」（リチャード談）

JIEFが日本の一般市民から募った寄付金以外に、北海道から沖縄まで日本全国にいるインドネシア人留学生らもまたそれぞれの地域でアチェの地震・津波災害被災者のための義捐金募金を成し遂げた。その総額は500万円にのぼると推定されている。

暫く前には、日本各地の公共の場で、直接歩行者たちに呼びかけて義捐金を募る学生たちの募金活動がよく見かけられた。そればかりでなく、自らインドネシア芸術公演やコンサートを行いその収益を義捐金に充てるというイニシアティブを取る者たちもいた。